[参考文献・註]

1. ｢文教ニュース｣1640号、平成13年9月3日、pp.5-7、『知的基盤を2010年に世界最高水準へ』科学技術・学術審議会、初の「知的基盤整備計画」を答申、重点的な整備の具体的方策

2. 最近の企業の相次ぐ不祥事や銀行の倒産などにより会社の統治・支配を意味するcorporate governanceが注目されている。その基本理念は、企業は株主が支配すべきであり、そのためにアカンタビリティ（説明責任）、ディスクロージャー（情報公開）、株主利益の重視等が求められるということである。情報についても組織の構成員がそれを適切に共有し、有効かつ効率的に活用するためには、当該組織における情報の支配・統治が必要となる。

3. 「情報」とはクイズの質問になり得るものとして、いわゆる「秀才バカ」というのは、情報最大・叡智最小の人のことで、クイズには向いているが、複雑な事態に対する判断力は最低であるとしている。

4. 丸山真男「『文明論之概略』を読む」、岩波新書、1986.2.20.刊、pp.225-226
丸山氏は「今日の情報社会の問題は、知恵の構造が底辺に叡智（wisdom）があり、原点に情報（information）がくる逆三角形の情報最大・叡智最小の形をなしていて、叡智と知性（intelligence）が知識（knowledge）によって代えられ、知識がますます情報によって代えられようとしていることだ」と述べている。

5. 田中克巳「データベース研究：新しい情報環境の基礎ソフトウェアを目指して」情報処理、Vol.41、No.5、 May 2000、 pp.538 - 539

6. シナジー（synergy）とは、ギリシャ語の"syn"と"ergy"の合成語で、全体的効果に寄与する各個別機能の共同作業、協働（combined action）、協同現象、相乗作用といった意味を持つ。構成要素の単なる総和ではなく、相乗効果により全体として予想外の大きな効果を発揮することである。「宇宙船地球号（Spaceship Earth）」を提唱したことで有名な米国の建築家バックミンスター・フラー（Buckminster Fuller）は、シナジー思想を建築に取り入れたジオデシック・ドーム（フラー・ドームとも言われ、モントリオールの万博に出品）やシナジー幾何学（Synergetics）、デザイン・サイエンス（design science）などを創案している。

7. 「文教ニュース」、6183号、平成13年5月23日、pp.4
全国共同利用施設『情報シナジーセンター』を設置−世界最先端の大規模科学計算環境を提供（東北大）−

8. 斎藤忠夫「欧米各国大学のコンピュータ事情」東京大学大型計算機センターニュース Vol.28、 No.5、 1996

9. Faculty Development（FD）:教員が授業内容や方法を改善し、向上させるための組織的な取組みの総称。FDと略して称されることが多い。その意味するところは極めて広範に渡るが、具体的な例としては、教員相互の授業参観の実施、授業方法についての研究会の開催、新任教員のための研修会の開催などが挙げられる。なお、情報技術を活用したFDを情報FDということもある。

10. CALLシステム：Computer Aided Language Learning（コンピュータ支援による言語学習）のacronym。コンピュータによるインタラクティブ機能、マルチメディア機能、ネットワーク機能を用いた実践的な言語教育システムで、大きな特徴はFlight Simulatorのようなシミュレーション機能を使った擬似体験が可能なことである。

11. Metadata:情報に関する情報（Information about information）のことで、文献情報、マルチメディア情報、空間データ等種々の情報を分類・管理するための構造化された定義体（スキーマ）。図書館でつくられる目録や索引、抄録は全てメタデータであり、ファイル名やそのロケーション等ネットワーク上の情報資源を識別するための新たな情報記述までも含む。サブジェクト・ゲートウェイとは、ネットワーク上で体系的な情報資源発見を支援するインターネットサービスである。

12. WDM: Wavelength Division Multiplexor（波長分割多重）。1本の光ファイバで波長の異なる複数の光信号を伝送する技術。1本の光ファイバで1つの光信号しか伝送しないSONET（同期光伝送網）／SDH（同期デジタルハイアラーキ）伝送技術に比べ、高速・大容量化が可能。日本では既にNTTやKDDIが導入済みだが、最近はWDM伝送技術の高密度化が進めらており、現在170波以上の光信号を束ねることができる。こうした高密度波長多重（DWDM : dense WDM）では、1本の光ファイバでテラビット級の伝送容量が実現できる。

13. OXC: Optical Cross Connect（光クロスコネクト）。WDM技術で構築した伝送網を中継する装置で、光信号を光のまま経路変更が可能。従って、電気信号に変換しない分高速なスイッチング処理が行えるので高速化が可能となる。現状では製品化されたものはなく、電気的な経路切り替えか、光ファイバを機械的に切り替える方式をとっている。SONET/SDH伝送網で利用されるDXC（Digital Cross Connect）の場合は、時分割多重したタイムスロット毎に経路切り替えをするのに対し、OXCは波長ごとに切り替える。

14. http://stanfordonline.stanford.edu/cources/mis214/apr06/embed-22.as
にStanford Onlineの提供するデモ授業のWeb Siteがある。これはストリーミング動画とPowerPointのスライドによる二元画面となっている。米国で最初にオンライン大学の認定を受けた（1999年3月北部）のはジョーンズ国際大学で、BA、 MA、 MBAの各プログラムを取り揃えている。現在米国では、e-Learningの課題として、1)コンテンツの強化、2)教師のスキルアップ、3)多様なクライアント環境への対応、4)双方向の罠（多人数受講によるインタラクティブ・システム特有の問題）の4つが挙げられている。

15. CR: Course Reserves. CRは教員が授業で学生に読ませたい資料等を図書館で用意し、学生に提供するサービス。その窓口は一般カウンターとは別に設けられていることが多い。利用が集中するため資料は複数用意されるが、貸出は2〜24時間に限られており、罰則も1時間単位に課せられる。ECRは特に著作権問題（特に第35条）と大いに係りがあり、米国研究図書館協会（ARL）のように『ERシステムのための公正使用ガイドライン（Fair use guideline for electronic reserves systems）』のような指針をつくってサービスを行っているケースもある。また、授業の中から電子ジャーナルにアクセスする場合なども考えられ、ECRは今後電子時代の図書館にとって重要なサービスに位置付けられよう。

16. 東北大学附属図書館ECR開発プロジェクトチーム「電子的授業支援（ECR）−調査及び開発−」（平成13年3月）ECRのフリーソフトとして、Free Reserves（南イリノイ大学）やOSCR（Open Source Course Reserve :ジョージメイソン大学図書館）などがある。( http://gassan.library.tohoku.ac.jp:8000/ecr/ecr.html )

17. 情報セキュリティ対策推進会議「情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」（平成12年7月18日）、「情報セキュリティポリシーの例」が各省庁の意見を踏まえて内閣の情報セキュリティ対策推進室において策定されている。

18. 官報号外特第8号（平成13年3月31日）国立学校設置法施行規則の一部を改正する省令。pp.104、 第20条の4の5の第2項において、「東北大学に置かれる情報基盤センターは、情報シナジーセンターと称する。」とされている。

19. 済賀宣昭「ネットワークの時代からコンテンツの時代へ」大学図書館研究LIV、1998.12 1960年代から始まった情報化の流れの中で時代は2005年からコンテンツの時代へ入るとしている。( http://www.lib.niigata-u.ac.jp/~saiga/ntoc.html )
米国の文明評論家ジョージ・ギルダー（George Guilder）は、「情報量は2005年には現在の百万倍になるであろう（USA Today、 1998.10）」と述べているように情報爆発の時代に突入するであろう。

20. 橋爪大三郎「大学を国から奪え」論座、2000.5、 pp.93 - 94
橋爪氏は、「ハーバード大学に来てみて実感したのは、「知」が集団的な作業であって、そこには方法論が必要であることを大学が強く自覚していることだ。コンピュータを駆使するデータベースや大学の情報ネットワークも、図書館やファイリング・システムの延長上で生まれたものであろう。教育・研究の仕組みの根底に、「知」への尊厳があり、社会におけるあらゆる「知」の中で、大学はことさら「知」に特化し、「知」の権威と誇りを中心にコミュニティを成立させている。」と述べている。